私は、がん集学的治療研究財団が、医学界関係者以外の民間事業人からも理事に加えようと改正がなされた年に、その中の一人として理事に就任して参りましたが、この度の６月２２日の理事会で図らずも山岸会長の後任として推挙され、会長職をお受けすることになりました。

　本財団は、１９８０年に厚生労働省医政局所管の財団法人として設立され、爾来、財団の事業として、革新的がん予防、診断、治療法の開発等に取り組んでこられ、がん医療の進展に多大な貢献をしてきており、その歴史と伝統ある財団の会長職を拝命したことに、今更ながら改めて、責任の重さを痛感しております。大学は文系出身で、もとより医学のことには全くの素人であり、専門的な事は全く分かりませんが、お引き受けした以上は、逆に門外漢の民間実業人としての視点を生かして、健全かつ透明性の高い、そして、コンプライアンスを重んじた本財団の運営に、微力ながら尽力して参りたい所存であります。山岸理事長、桑野常務理事はじめ各理事や監事の先生方、また事務局の皆さまのご支援とご指導を心よりお願い申し上げます。

　これ迄理事を務めながら気掛かりに思っておりましたことは、本財団の財務状態が窮屈になってきている点があります。これは近年生じた臨床試験結果改ざんの事件の影響で、臨床試験に向き合う製薬会社の態度が消極的になったことが背景にはありましょう。本財団は公益法人であり、収益性を目指す必要性はありませんが、事業運営上の諸経費や事業拡大のための必要な財源が不足していては、財団運営そのものが成り立たなくなります。こうした事態に対応すべく既に新規事業として、データベース事業や医療機器事業に進出しており、これからの進展が期待される分野であります。

　こうした新規事業が軌道に乗るにはまだ時間が掛かることも予想されますし、また寄付金等は一時的ならとも角、継続的に募ることはなかなか難しい時世であることも考え合せますと、本財団の事業運営に当たって、短期的と中・長期的にどんな対策、対応が可能で必要であるかを模索し、次のステージに向けてのビジョン、プランを策定すべき時期に来ているのではないかと思う次第です。「云うは易く、行うは難し」ではありますが、山岸理事長の下に理事会が力を合わせて、事務局も英知を結集して対処していけば、道は開けるものと確信します。

　歴史と伝統と実績があり、加えて全国的に幾多の医学関係者のネットワークが構築されている本財団の貴重な無形の財産は、大切に継続して、末永く国民の生命を守り、社会に貢献し続ける財団であり続けることも、人生１００年時代を迎えようとする今だからこそ、私達に求められている責務ではないかと考えます。

　結びにあたり、健全で透明性ある組織運営を行っていく上で、評議員、理事、監事、および各種委員会委員の皆様のご支援とご協力を重ねて心よりお願い申し上げ、会長就任のご挨拶とさせて頂きます。

 この度、山岸久一理事長の長期病気療養に伴い、その職務補役として、2026年2月に「副理事長」に就任させて頂きました。しかし、山岸理事長先生の病状が急変し、2026年4月18日に逝去されました。財団全職員・理事の皆様の痛恨の痛みでございます。現在、財団存続の危機にあるとの判断で、15年間と言う長きに亘り、理事長を務めた経験から、私、佐治重豊に一時的に理事長籍を担当した方がスムーズとの考えで、バトンタッチ頂いたとの解釈で、第7代目理事長に着任させて頂きました。

 私は、既に86歳と高齢ですが、過去の理事長在任中は、がん薬物療法に関する臨床試験の最盛期、多くの業績を重ねてきました。しかし、ディオバン事件で臨床試験が困難となり、同時に最近のがん治療のパラダイムシフトで、遺伝子解析による個別化治療の時代に突入し、免疫チェックポイント阻害剤や細胞増殖遺伝子阻害剤等を用いた「推奨治療」がエキスパートパネルやGCP会議で決定される時代を迎え、臨床試験の意義が激変しています。

 問題は、ゲノム解析で「推奨治療法有り」の恩恵を受けられる幸運な患者さんは、20％前後と少なく、残りの多くの患者さんは現在も「暗中模索中」であります。当財団は創設時以来、「がん患者さんに安らぎと安心感を与えるがん薬物療法の開発」を目指して多くの臨床試験を企画し、同時に啓蒙をふくめた市民公開講座等を実施して来ました。

 世間は、トランプ関税やイランとの戦争状態で経済不況に伴う混迷の時代ですが、今こそ、心機一転・粉骨努力する必要があり、がん集学的治療研究財団一丸となり、決意を新たにしています。それ故、多方面から積極的な発言や提言・支援を宜しくお願い申し上げます。皆様方のご支援・ご指導を賜り、強力な力に転換致しますので、宜しくお願い申し上げます。

 がん治療の現場は、いままさに大きな転換期を迎えています。拡大手術の限界が見え始めた一方で、分子標的薬や免疫チェックポイント阻害薬といった革新的な薬物療法の登場や、高精度な放射線治療など、「集学的治療」の重要性が、これまで以上に高まっています。

 また、がんゲノム医療やMRD（微小残存病変）の検出をはじめとする新たな診断技術の進歩は、がんの個別化医療を現実のものとしつつあります。しかしその一方で、局所制御においては、依然として外科手術が中心的な役割を担っており、根治性と低侵襲性の両立という新たな命題に対する挑戦も始まっております。

 私はこれまで当財団の理事として、また現在は、胃がん班の班長として、集学的治療に関する臨床研究の推進や臓器横断的な連携体制の強化に取り組んでまいりました。今後も本財団は、医療と研究、現場と社会を結ぶ橋渡し役として、患者が治療と生活を両立できる社会の確立や治療後のQOLの向上も見据えた医療体制の構築にも貢献していく必要があると考えています。

 そのために、エビデンス創出を担う研究推進はもちろんのこと、次世代を担う人材の育成や、健全で透明性ある組織運営など、財団としての公益性をしっかりと見据えながら、新たな事業の可能性も柔軟に模索してまいります。

 多くの方々のご支援とご参画を得ながら、がん医療の明日を共に築いてまいりたいと存じます。今後ともどうぞよろしくお願い申し上げます。