新年明けましておめでとうございます。
　本年は「亥」の年であり、植物の成長に喩えると種に生命を引き継いだ状態であり、次の成長に備えて(1)個人は知識を増やし、精神を育てる。(2)組織は人材育成や設備投資、財務基盤を固めるということです。すなわち内部のさらなる充実を心がける良い年となります。一昨年より新体制のもと、本財団の理念の基、臨床試験、一般研究助成及び市民公開講座の推進をさらに質と量の面から行っていかなければなりません。その為には本財団が公益法人としての性格上、広範な社会的責任が求められる為、「自己責任」と「自主・自立性」に基づく運営が強く求められます。
　従って基本的なガバナンスの確保や体制づくり、法人運営や事業の透明性が重要と思われます。即ちコンプライアンスに対して真摯に取り組むことが必要なのです。本取組みに於いては個人一人では高い「志」を完全な形で達成するのは不可能であり、他人との協調である「和(harmony)」とそれの広がりである「輪(network)」の大切さを理解する事が大切です。さらに財団の発展の為には財団の事業に対するイノベーションも重要であり、臨床研究に於いて、医療機器等の新たな展開が必要であります。今年も関係各位のご支援、ご鞭撻を賜り、役員・職員が一丸となって成果を出すべく“猪突猛進”をする所在であります。

　新年明けましておめでとうございます。
公益財団法人がん集学的治療研究財団は1980年に開設以来、主な事業としてがん薬物療法を中心とした臨床試験を展開し、胃癌や大腸癌、その他乳癌や肺癌等に関する多くの大規模臨床試験を実施してきました。その実施試験数は現在進行中のものも含め51課題となります。登録施設数は延べ6,600施設以上となり、これまで40,000例以上の症例が登録されています。その成果も85編の英文論文として昇華され、Ann Oncol（IF：13.930）などの一流誌に掲載されています。今後、新しい臨床研究法のもと、新規の臨床試験を立案し、実施してゆきたいと考えています。
　さらに、当財団としては、今まで実施してきた臨床試験の登録情報をもとにして、データベース(DB)事業を行うことを計画しています。昨今ビックデータが注目されていますが、がん薬物療法のDB化は特に重要な社会的インフラの整備となり、この事業は、2018年の厚生労働省臨床効果データベース整備事業として採択されました。
　特に当財団には、大腸癌の補助化学療法に関しPhaseⅢ試験を含め12,000例以上の登録情報が残されており、これを一元的にDB化することで、米国や欧米が構築しているACCENTデータベース(結腸癌補助化学療法に関する米国と欧州の臨床試験DB)と統合したいと考えています。臨床試験の登録情報を用いた大規模データベースでは、症例数の多さと内容の正確さを生かし、エンドポイントの妥当性や、年齢や人種による薬物の効果の違いなどを詳細に解析することで、わが国と欧米の大腸癌が生物学的に同じなのか、違うのかという長年の命題に答えが出るのではないかと期待しています。
　また、一般研究助成事業につきましては、これまで498件の課題に対しまして、総額6億5,160円の助成を行ってまいりましたが、その受賞された内の315名の先生方は教授に就任されるなど、がん研究の推進に大きく貢献しているものと考えています。
　本年も職員一同なお一層の努力をする所存です。今後とも、皆様からの御支援・御協力を賜わりますよう何卒宜しくお願い申し上げます。